課題別の利用シーン

加工食品を製造・販売するメーカーでは、新商品に対する消費者からの意見を集めるために「会場テスト（試食）＋アンケート」を行うことがあります。一般消費者に試作品と他の商品を比較してもらうことで、純粋な商品力を見極めることが目的です。
その手法は、開発中の試作品（冷凍食品や加工食品など）と同社の既存（販売中）商品、さらには他社製品を用意し、いずれもブランドがわからないようにパッケージなどを取り払った形で、会場に来てもらったアンケート協力者に試食してもらいます。このとき、アンケート協力者は「日ごろから加工食品をよく使用する」「女性」といった条件に合致した人を選別することができます。
試食後は、それぞれの商品を「味」「サイズ」「香り」「形」などの項目で採点してもらい、そのデータを集計します。また、試作品の対する評価が特に高かった人、逆に極端に低かった人には個別にインタビューを実施。今後の開発に役立つ意見を収集することも行います。
このように、多くの食品メーカーでは積極的に試食＋アンケートを行っていますが、開発中の商品はもちろん、既存商品でも実施することがあります。また、ホームユーステストに切り替える場合もありますが、いずれの場合も機密保持の観点から、現物は100％回収します。

商品のニーズを把握することは、個人の消費材だけでなく企業間取引でも大切です。たとえば、オフィス用品・家具などを取り扱う企業ならばビジネス現場の意見を収集しなければなりません。
近年、パソコンの長時間使用で肩、腰、目などがつらいと訴える人が増えていたり、「座りっぱなし」が健康によくないということが医療業界から指摘されたりと、健康的なオフィス環境への改善は、企業の急務となりました。こういった状況をチャンスと捉えると、健康に悩むビジネスマン＆ウーマンの実態をリサーチし、さらには、自社の“体にやさしい”オフィス家具・用品への評価をデータ化すれば、営業活動に有効なデータとなりそうです。
リサーチは２段階。まずはWebアンケートです。対象は、「デスクワークの長い男女」となりますが、その中から、特に症状がひどいと訴えた人にショールームに来ていただき、オフィス家具や用品を試しもらえれば、かなり有効な意見が聞けそうです。
結果は、グラフや表などで示せば、説得力のある営業ツールとなります。また、オフィス全体のレイアウトの提案が可能なデータも集めることができ、業績アップも期待できるのではないでしょうか。

広告出稿後に「ターゲットにアプローチできているか」「消費者心理がどのように変化したか」などをリサーチすることがあります。これは、広報宣伝活動がうまくいっているかを判断するとともに、今後の計画にも大きく影響しますので、とても重要なデータとなるはずです。
たとえば、20歳代の加入率が低いことが問題となっているカード会社が、インターネットのターゲティング広告やテレビCMを中心広告展開し、SNSを利用したプロモーションも行ったとします。
このリサーチは「全国」「20歳代」「社会人」などを条件にアンケート協力者を集め、大規模のWebアンケートがよさそうです。「どのメディアで広告を見たか」「広告表現に対する意見」「入会の意向は変化したか」などを中心に質問すれば、おのずと次回の広告プランに役立つデータとなります。
また、質問によっては、「広告そのものの認知率が高い・低い」などもわかりますので、広告投下量が適正であったかの参考にもなるでしょう。限られた予算の中でターゲットに効果的なアプローチするためにも、リサーチはとても重要なのです。

飲食店チェーン店は、激しい競争にさらされていますので、常に「売り上げ増」「来店者の増加」などの課題を抱えています。消費者マインドの変化が激しい現代は、定期的に検証しなければなりません。
こういった場合のリサーチの目的は、「来店の動機を探る」「現状への不満を把握する」などですが、それに向けた仮説を立ててアンケートを実施すると効果的です。たとえば、「また来たいと思わせるメニュー＆サービス」というテーマに対しての仮説は次のようなものになります。
①健康志向を前面に出したメニュー　②高価格（もしくは低価格）のメニュー　③宴会（特に女子会）利用を促進するためのサービス　④ポイントサービスなど　⑤店の雰囲気を変える
調査対象者を「店舗を利用したことがある人」にすると、よりスムーズに回答を得ることができます。
仮説では、「健康志向」「低価格」のものの人気が出そうですが、一方で「高価格帯でもいいのでおいしいもの」という意見があるかもしれません。また、①～⑤には当てはまらない回答、たとえば、「スタッフの対応をよくする」などの意見もあるかもしれません。それらを総合的に判断し、経営に役立つ情報としてください。
また、改善点が見えてきたら、その対策を行った後にミステリーショッパーを実施して、改善計画の進展を調査することも検討してください。

自らリサーチを行ってきた企業・団体であっても、これをリサーチ会社に任せることで大きなメリットを生み出します。たとえば、省庁や地方公共団体、研究所などの依頼でアンケートや研究、分析などを行ってきた団体の場合、長年にわたって作成してきたリストを使って「郵送調査」や「電話（FAX）調査」などを行っているかもしれません。しかし、これはとても非効率です。
近年、リサーチ手法はインターネットリサーチが主流となりました。「スピード」や「集計の効率の良さと正確性」、さらには「費用面」などを考慮すると明らかに効率がいいのです。また、質問票を郵送したり、集計したりする労力がなくなるという点も重要です。
最大の問題はアンケート協力者を確保することですが、リサーチ会社には多くの登録モニターがいて、さまざまな条件を指定して選ぶことができるので安心です。また、郵送した封筒が転送先不明で戻ってくるようなこともなく、確実に必要人数から回答を得ることができます。
空いた時間は、データを読み込み、研究・分析する時間に充ててみてはいかがでしょうか。