調査目的で選ぶ

特長　①短時間で調査可能特長 ②低コスト特長 ③多くのデータを収集しやすい

「インターネットリサーチ」は、文字通りネットを介して行われる調査の手法です。対面調査や郵送調査などと比較すると、スピーディかつ低コストで実施できるというメリットがあります。また、モニター（調査対象者）がネット上で書き込んだ回答（データ）を自動集計するシステムなので、「多くの人の意見を聞きたい」という調査に向いています。 インターネットリサーチを行うためには、専門のリサーチ会社に依頼するといいでしょう。各社は専用のウェブサイトを用意し、アンケートに回答してくれる「モニター」を募集しています。そして、調査の依頼を請けた際に、登録されたモニターの個人データ（性別や年齢、職業、居住エリアなど）から、その調査に適したモニターを選び、回答を集めます。そして、得られた回答を整理、分析して、依頼主に報告します。 また、上記のようにモニターの個人データによるセグメントがしやすいので、対象者数が少ない調査にも有効です。 気になるのはモニターの「質と量」です。というのもモニターの中には、謝礼だけを目的にして真面目に回答しないモニターも存在します。そのためリサーチ会社は、定期的にモニターの属性を点検したり、モニターを入れ替えたりすることで、質と量を維持することが求められています。 調査を依頼する場合には、モニターの「質と量」をしっかりと確保できている会社を選ぶことが重要です。

特長　①消費者の意見を直接聞くことができる ②人々の本音を聞き出しやすい

「グループインタビュー」は「グルイン」や「FGI」と略されたり、「座談会」とも呼ばれる調査方法で、５～８人ほどのモニターを集めて、進行役のモデレーター（調査担当者）から質問する調査です。対面式のため、人々の潜在的な意識・心理を知るのに有効だとされています。 特に自社の商品やサービスを購入・利用した経験のある人に集まってもらえば、具体的な「良い点・悪い点」を聞きだすことができるので、以降の商品の改良・改善、サービスの向上に大いに役立つことでしょう。 「さらに、深い意見を聞きたい」という場合は、「デプスインタビュー」という手法が考えられます。これは、モニターとインタビュアーとが1対1の面談形式で行う調査で「パーソナル・インタビュー」とも呼ばれ、DIと略されることもあります。他のモニターが同席していませんので場の雰囲気（ほかのモニターの意見）に流されることはなく、その人の本音を聞き出しやすいといわれています。また、1対1のため病気などのデリケートな調査をする場合にも適しています。 いずれの場合も、聞き手である調査員の能力によっても左右されますので、信頼できるスタッフのいるリサーチ会社を選びましょう。

特長　①消費者の意見を直接聞くことができる ②その場で試用してもらえる ③資料・映像などを見せることもできる

会場にモニターを集めて司会者の質問に答えてもらったり、グループ分けしてそれぞれのグループで議論してもらう方法が「会場調査（CLT= Central Location Test）」です。定量調査の代表的な手法で、「ホールテスト」と呼ぶ場合もあります。 たとえば、新発売する食品やドリンク類などを試食・試飲してもらい、その場で意見を聞くことができるので、即時性を求める調査に向いています。このとき、すべてのモニターは、会場内の室温や湿度などの条件が同じなので、聞き取った意見を比較しやすいというメリットがあります。 また、パッケージ・デザインや広告のイメージ調査など、情報としての機密性を高める必要のある調査にも向いています。 モニターの集め方は、通行人に声をかけて、あらかじめ設置した会場に来てもらう「ストリート・キャッチ」といわれる方法や、事前に対象者条件に合致したモニターを集める「プレリクルート」という方法があります。

特長　①日常生活の中でテストしてもらえる ②一定期間を継続的に記録してもらえる ③家族の意見も聞ける

商品を試用してもらうことのできる会場調査が、その場で結果の出やすい食品や飲料などの調査に向いているのに対し、「ある一定期間を継続的に試用してもらう」必要のある商品やサービスの場合は、「ホームユーステスト（HUT＝ Home Use Test）」のほうが適しています。 たとえば、基礎化粧品などは数日から数週間といった期間が必要でしょうし、電化製品なども同様です。これらを自宅、つまりモニターの日常生活の中で試用してもらいながら、日記のように定期的かつ継続的に記録してもらうことで、商品試用上の変化や日常の中でふと感じたことなども詳しく聞き取ることができます。 また、時間の制約があまりないので、数種類の商品を比較してもらうこともでき、場合によっては家族の意見を聞くことも可能です。これにより、幅広い意見が集約できると考えられます。 さらに、使っているシーンや設置した様子などを写真や動画で送ってもらえば、リアルなレポートにもなり、調査員が電話、訪問することなどで途中経過を聞き取ることなどもできるので、より深い調査が可能です。

特長　①海外との提携によるリサーチのネットワークがある ②各国の言語・市場・文化・風習などの精通しているスタッフがいる

グローバル社会を迎えた現在、「海外リサーチ」は、企業にとっては欠かすことのできない重要な役割を持ちます。そのため、国内のリサーチ会社も年々、海外での実績を上げてきました。 リサーチ会社によっては、欧米、アジア、アセアニアなどの海外に拠点（あるいは提携会社など）を持ち、リサーチのネットワークを構築しています。そのネットワークは数十か国、モニターが数千万人規模というケースもあります。 多くの場合、調査結果を数値で示す定量調査はもちろん、グループインタビューやデプスインタビューといった定性調査も実施しており、そのリサーチ手法は日本国内での調査と同様のことが行えるようになっています。 ただし重要なのは、その国に精通しているかどうかということ。ネイティブの言語力がなければ、微妙なニュアンスを読み取れず正確な調査になりません。また、その国のマーケットや文化、習慣、伝統、風俗などに精通していなければ、データの分析や判断ができないでしょう。そのため、現地国籍のスタッフや経験豊富なスタッフの有無などを十分に確認した上で実行に移してください。

特長　①広告の効果がスピーディに測定できる ②広告に接触した人を追跡することも可能

「デジタル・マーケティング」とは、多岐にわたるデジタル・メディアを通じて、自社の商品やブランドのプロモーションを行うという考え方です。メディアの中で最も一般的なのはウェブサイトですが、そのほかにもメールやSNS、スマートフォンやタブレットのアプリ、ゲーム、デジタルテレビ、デジタルのポイントカード、クーポン、チラシなど、さまざまあります。 そして、あらゆる情報がデジタル化、ネットワーク化してきた現代において、デジタル・マーケティングは、商品＆サービスの販売やプロジェクトの成否などを左右する、大きな比重を占めることになりました。 そして、デジタル・マーケティングの最大のメリットは、リサーチの即時性と正確性です。広告・宣伝やキャンペーンをさまざまなチャネルや手法を用いて分析し、リアルタイムでその効果を測定できます。 たとえば、従来のウェブの効果指標（PVやClick、CVなど）はもちろんですが、出稿された広告がどの属性の人々に、どの程度到達（リーチ）したのかを判断することも可能です。また、実際に広告に接触した人やサイトにアクセスした人に、アンケートを実施することなどもできます。このように、「デジタルマーケティングリサーチ」は、最も注目され、日々進化しているマーケティングリサーチです。

特長　①会員登録するだけで誰でも利用できる ②調査会社を経由せず期間短縮、低コスト

「セルフ型リサーチ」とは、従来、依頼を受けたリサーチ会社が行っていた調査票の作成や回答の回収、集計・分析などをユーザー自身が行うインターネットリサーチのことです。サービスを提供するリサーチ会社に会員登録するだけで利用でき、登録したその日から実施可能なため、だれでも手軽にリサーチを始めることができるというわけです。 初めに考えなければならないのは、モニターのことです。ユーザー自身がモニターを準備できるのであればアンケートを作るだけでOKですが、準備できない場合は、リサーチ会社が契約しているモニターに回答を依頼することもできます。 従来のリサーチとは異なり作業の一部をユーザーが担うため、納期は短縮され費用も低コストに抑えられます。形式の決まっている定点調査や簡易的なアンケートで、コストをあまりかけたくない企業や社員の中に調査知識に長けているマーケターがいる企業であれば、一度試してみる価値はあるのではないでしょうか？